02 シンポジウム・講演会の最近のブログ記事

<法政大学大学院政策創造研究科>当研究科では、平成24年度よりアチーブメント株式会社の寄付により、寄付プログラム『経営者育成プログラム』を新設することになりました。
このプログラムは、次代を担う積極果敢な経営者や後継者さらには起業家等の養成や輩出を目的に新設し、担当教授には谷本和明教授(経営者戦略論)と青木仁志客員教授(理念経営論)が就任します。つきましては、新プログラム開設を記念して、講演会を開催しますので、是非ご参加くださいますようご案内申し上げます。

 

日時:2012年2月13日 月曜日 10:00~12:00 (開場9:30) 

会場:法政大学田町校舎5Fマルチメディアホール

参加対象者: ①新プログラムに関心のある方(経営者・社員・起業家等社会人及び学生)

       ②新プログラムへの入学を検討されている方

      (経営者・後継者・社員・起業家等社会人及び学生)

       ③法政大学大学院政策創造研究科への進学に関心のある方(同上 

 

---Schedule---

10:00~10:20  新プログラムの説明等 岡本義行研究科長・教授 坂本光司教授

10:20~11:30  「理念経営の極意」 青木仁志客員教授

                    (アチーブメント株式会社 代表取締役社長)

11:30~12:00頃  進学相談

 

主催 法政大学大学院政策創造研究科

後援 アチーブメント株式会社・東京都中小企業家同友会

 

詳細はこちらをどうぞ

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政策創造研究科新プログラム「経営者育成プログラム(寄付プログラム)」新設記念講演会.pdf

 

お申込みは、下記Web申込受付フォームよりお願いします

パソコン: https://www.hosei-web.jp/fm/10137.html

モバイル: https://www.hosei-web.jp/fm/m10137.html

 

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法政大学大学院 政策創造研究科 事務室

  〒162-0843 東京都新宿区市谷田町2-15-2 Tel03-5228-1640Fax03-5228-1643

   E-mailrpd-j@hosei.ac.jp  Webサイト:http://chiikizukuri.gr.jp/main.html

2012年2月3日

政策創造研究科担当

主催 法政大学大学院政策創造研究科

当研究科では、平成24年度より新たに、3つのプログラムを新設することといたしました。

「経営者育成プログラム(寄付プログラム)」、「地域社会プログラム」、「観光メディアプログラム」です。

3つのプログラムとも進学希望者や関係機関等からの要望が強かったもので、今回、大学院全体の再編強化を踏まえ新設いたしました。3つのプログラムの新設により、政策創造研究科はなお一層、企業経営や地域経営の専門家を養成する機能が充実強化されます。つきましては、3つのプログラムの新設を記念して、今回は「経営者育成プログラム(寄付プログラム)」担当教授によるシンポジウムを開催いたします。新プログラム等に関心がありましたら奮ってご参加ください。

 

日時:2012年2月11日 土曜日 13:30~(13:00開場)  

会場:法政大学田町校舎5Fマルチメディアホール

参加対象者: (1)新プログラムに関心がある社会人・学生

       (2)来年度進学を考えている社会人・学生

---Schedule---

13:30~13:50  総合司会 黒田英一教授

挨拶・新プログラムの概要

政策創造研究科研究科長 岡本義行教授

13:50~14:40  講演① 「時代が求める起業家・経営者」

講師  谷本和明教授(就任予定)

14:40~15:30  講演② 「超優良企業の11の法則的特徴」

講師  坂本光司教授

15:20~16時  進学相談会

 

詳細はこちらをどうぞ

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政策創造研究科_新プログラム開設記念シンポジウムの開催案内.pdf

 

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モバイル: https://www.hosei-web.jp/fm/m10136.html

 

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2012年2月3日

政策創造研究科担当

2011年度 第9回 国際シンポジウムを開催します。
 『地域活性化と産業再生』

 

開催概要
過疎化や高齢化に当面する地方の地域にとって、地域活性化は不可欠の課題である。地域活性化はさまざまな手法で進められているが、その地域に立地する産業の再生、そして産業育成は最も基本的な政策である。多くの地域で産業育成に取り組んでいるが、具体的なモデルが描けていない。そこで、地方の小都市に小規模な産業クラスターを形成する政策を進め、成功している海外事例を研究者と実務家に紹介してもらいながら、どのように小規模の産業を育成するのか、その成功の条件などを議論する。

 

日時:2012年1月31日 火曜日 9:45~16:30  

場所:法政大学市谷キャンパス ボアソナード・タワー26階スカイホール

主催:法政大学地域研究センター

後援:日本ベンチャー学会、地域活性学会、法政大学大学院政策創造研究科、法政大学エクステンション・カレッジ

参加費用:無料

 

  

詳細・お申込みはこちらをどうぞ

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20120131_2011年度第9回国際シンポジウム

 

 

20121月18日

 政策創造研究科担当

毎年、開催させて頂いております調査研究報告会は、おかげさまで今年で4回目を迎えます。100名を越える経営者の皆さまに、毎年ご参加頂きまして、改めて御礼申し上げます。今回も「人財」の確保・育成について、企業経営にお役立て頂きたく、第4回調査研究報告会を開催させて頂くことといたしました。

ご多用とは存じますが、万障お繰り合わせの上ご参加頂けますようお願い申し上げます。

※当日のプログラムは、予告なしに変更する場合がございますので予めご了承願います。

   

プログラム 

 

13:00~13:30  受付

13:30~13:35  挨拶   

13:35~14:35  研究成果の発表

     テーマ:中堅・中小企業の優秀な人財の確保や育成に関する効果的方策

     報告者:委員会主査(法政大学大学院政策創造研究科教授)坂本 光司 ほか研究員

 

 

14:35~14:45  休憩

14:45~15:45  講演 『優秀な人財を確保/育成するための経営とは』 

    

  株式会社ライブレボリューション 代表取締役社長 増永 寛之 氏

 

 

15:45~15:55   休憩

15:55~16:55   講演  『優秀な人財を確保/育成するための経営とは』

      水上印刷株式会社 代表取締役 水上 光啓 氏

 

 

 

16:55~17:00     挨拶 

 

 

開催要項

 

開催日:平成231219日(月)

開催時間:13:30~17:00(17:00~18:00 交流会)

会 場:法政大学 市ヶ谷キャンパス ボアソナードタワー26階 スカイホール

参加費:無料 (交流会参加者は参加費用3,000円)

 

 

 

ご案内のダウンロードはこちら

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人財確保育成_12.19共同研究研究報告会.pdf

 

参加申し込みはこちらから

↓  ↓  ↓

https://www.hosei-web.jp/fm/10175.html 

 

上記受付システムでの申し込みが困難な場合は直接会場にお越しの上、会場でお申し込みください。

 

------お問い合せ--------

法政大学大学院中小企業研究所事務局 株式会社エイチ・ユー(法政大学関連会社) 03-3264-6097 
もしくは、
アイエヌジー生命 営業戦略部 03-5210-0867

201112月3日

政策創造研究科担当

 『全国の地域で活躍できるプロフェッショナル〈まちづくリスト〉育成プログラム』
(平成21年度文科省大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム)
2011年度シンポジウムを下記の日程で開催いたしますので、ぜひご参加ください。

 

『地域活性化と人財育成―大学の取り組みからみえてきたもの―』

日時:2011年12月11日(日) 13:30~17:10(13時開場)
場所:法政大学市ヶ谷田町校舎 5階マルチメディアホール

 

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地域活性化と人財育成―大学の取り組みからみえてきたもの―

 

201111月22日

政策創造研究科担当

11月9日(水)、市ケ谷キャンパスにて、大学院政策創造研究科の坂本光司教授と研究室の社会人学生が、様々な社会経済統計を活用して47都道府県の幸福度を40の指標から評価・分析し、それらを総合化したランキングを発表しました。

 

詳細はこちらをどうぞ

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大学院政策創造研究科の坂本教授研究室が「47都道府県の幸福度に関する研究成果」を発表

 

 

なお、各指標別や都道府県別ランキングの詳細な調査結果は、PHP研究所より書籍『日本でいちばん幸せな県民』として1112日(土)に発行されました。

 

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商品の説明

 

近年、経済的な豊かさではなく、人々の幸福度や満足度が強く求められています。

そこで本書は、地域住民の幸福度という観点から47都道府県をランキング化!

「生活・家族」「労働・企業」「安全・安心」「医療・健康」の4分野、計40の指標を厳選し、分析した調査結果です。

 

登録情報

 

単行本(ソフトカバー): 96ページ

著者:坂本光司&幸福度指数研究会

出版社: PHP研究所 (2011/11/12)

言語 日本語

ISBN-10: 4569800556

ISBN-13: 978-4569800554

発売日: 2011/11/12

商品の寸法: 25.4 x 18 x 1.4 cm 

201111月10日

政策創造研究科担当

公共政策群シンポジウムのご案内

 

<法政大学大学院政策創造研究科>公共政策群シンポジウムを開催しますので、奮ってご参加ください。

シンポジウムのテーマは

『迷ったら前へ:力があるから大学院へ行くのではない、大学院へ行くから力がつくのだ』

グローバル化時代のプロ人材には何が必要か。社会人にとって大学院は何の役に立つのか。先進国(OECD加盟国)で最下位水準の大学院進学率を「誇る」日本。伝統的な人材育成プログラムは今も有効なのか。それとも制度疲労をすでに起こしているのか。大学院に在籍または修了した社会人たちが体験にもとづいた議論と提言をします。皆様のふるっての御参加をお待ちしております。

日時:2011年12月3日 土曜日 13:30~(13:00開場)  

場所:法政大学市ヶ谷キャンパス 外濠校舎 S306教室

---Schedule---

        司会:諏訪康雄〈政策創造研究教授〉

13:30~  開会のご挨拶 小峰隆夫〈政策創造研究科教授

13:40~  基調講演 齋藤弘通〈政策創造研究科博士後期課程2年〉

        「ビジネスパーソンにとっての社会人大学院の意義と効用 

         ~社会人大学院でどんな力が身につくのか?」

        ‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐(休憩)‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐

14:40~  パネルディスカッション(15:50~フロアとの質疑応答)

         ファシリテーター 

          中井典絵〈政策創造研究科修士課程1年〉

         パネリスト

          石山恒貴〈政策創造研究科博士後期課程3年〉   

          早川由美〈政策創造研究科修士修了・研究生〉

          家長千恵子〈政策創造研究科修士課程1年〉

16:20~  閉会のご挨拶 黒田英一〈政策創造研究科教授〉

 

詳細はこちらをどうぞ

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20111203シンポジウム 迷ったら前へ: 力があるから大学院へ行くのではない、大学院へ行くから力がつくのだ.pdf

お申込みは、下記Web申込受付フォームよりお願いします

パソコン: https://www.hosei-web.jp/fm/10133.html

モバイル: https://www.hosei-web.jp/fm/m10133.html

------お問い合せ--------

法政大学大学院 政策創造研究科 事務室

  〒162-0843 東京都新宿区市谷田町2-15-2 Tel03-5228-1640Fax03-5228-1643

   E-mailrpd-j@hosei.ac.jp  Webサイト:http://chiikizukuri.gr.jp/main.html

201111月4日

政策創造研究科担当

法政大学大学院坂本研究室障がい者雇用研究会では、「企業における障がい者雇用の効用研究」等を実施し、企業において障がい者雇用を成功させると社内のチームワークがよくなったり、健常者社員のモチベーションが上がったり、企業文化を良くしたりする効用があり、企業経営において大切な人間力を向上させるために極めてプラスに働く要素があることを突き止めてきました。法定雇用対策という対処療法的ではなく、経営戦略の一環として障がい者雇用に取り組むことの重要性を提言しています。

この度のフォーラムも関心のある皆様に、奮ってご参加いただければ幸いです。 

 

 

開催日:2011/12/26(月) 13:3017:30

参加費無料/定員150名(先着順)

 

■会 場 法政大学市ヶ谷キャンパス ボアソナードタワーBT26階スカイホール

(東京都千代田区富士見2-17-1

最寄り駅 JR/地下鉄市ヶ谷駅または飯田橋駅 徒歩10

 

プログラム

 

開会の辞 13:30~13:40

鈴木良夫 (坂本研究室ゼミ長)

基調講演 13:40~14:20

「大切にしたい会社になるための条件~障がい者雇用の成功」~大切にしたい会社から学ぶ企業経営と障がい者雇用

講演者: 政策創造研究科 坂本光司教授
      (「日本でいちばん大切にしたい会社」著者)

――― 休憩 ―――
特別企画 14:30~17:00

福祉を超える障がい者雇用
~感動の最新企業事例紹介 プレゼン&パネル討論

コーディネーター: 坂本研究室障がい者雇用研究会 世話人 小林秀司
ゲスト:
      株式会社富士ソフト企画 人材開発グループ長 遠田千穂さん
      株式会社ラグーナ出版 代表取締役 森越まやさん
      株式会社佐伯電器 取締役 佐伯康人さん
   

紹介・報告 17:00~17:30

坂本研究室メンバー企業での障がい者雇用の取組み紹介と関連活動報告
   

懇親会 ~19:30(終了予定)

フォーラム終了後、懇親会を開催します。(会費 3,000円)

  

ご案内のダウンロードはこちら

↓  ↓  ↓

福祉を超える障がい者雇用~感動の最新企業事例

 

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お問合せ・お申し込み先: 株式会社シェアードバリュー・コーポレーション

101-0048 東京都千代田区神田司町2-17 TAIICHIビル3F
TEL 03-5259-7722
 E-Mail svc-post@sharedvalue.co.jp

担当:小林秀司(坂本光司研究室)・吉田

 

201111月2日

政策創造研究科担当

法政大学大学院政策創造研究科シンポジウムを開催しますので、奮ってご参加ください。

シンポジウムのテーマは

『日本企業のグローバル化への対応:円高対応、中小企業の海外進出、人材の国際化の中で何を学ぶ』

今回は、日本企業のグローバル化への対応について議論します。円高やアジアの経済成長の中で、大企業だけではなく中小企業も海外進出を迫られています。海外展開のための経営や人材が十分整備されいるとはいえません。どのような人材をどのように育成したらよいか、そしてどのような仕組みが現在必要なのか、何が問題なのかを、本研究科の教員や実務家らが議論します。皆様のふるっての御参加をお待ちしております。

 

日時:2011年10月15日 土曜日 13:00~(12:30開場)  

場所:法政大学 ボアソナード・タワー26F スカイホール

主催:法政大学大学院政策創造研究科

参加費用:無料 定員120名

 

---Schedule---

12:30~  開場・受付開始

13:00~  主催者挨拶

13:15~  パネリストのポジション・ステイトメント 

14:00~  ディスカッション 

15:30~  フロアーからの質問 

16:00~  閉会挨拶、進学相談等 

 

Panelist:藤沢久美氏、田中延弘氏、井上哲氏、

             岡本義之研究科長・教授、坂本光司教授、北原正敏教授

 

詳細はこちらをどうぞ

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20111007 シンポジウム「日本企業のグローバル化への対応」.pdf

 

お申込みは、下記Web申込受付フォームよりお願いします

パソコン: https://www.hosei-web.jp/fm/10131.html

モバイル: https://www.hosei-web.jp/fm/m10131.html

 

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法政大学大学院 政策創造研究科 事務室

  〒162-0843 東京都新宿区市谷田町2-15-2 

   Tel03-5228-1640Fax03-5228-1643

   E-mailrpd-j@hosei.ac.jp

2011年10月3日

政策創造研究科担当

法政大学大学院特定課題研究所・CSR研究所(所長:北原正敏政策創造研究科教授)は、このほど産学協同の「CSRとサステナビリティ研究会を発足させました。

この研究会は各企業の取り組みについて多角的な視野から比較検討し、そのあり方を研究するものです。

各種CSR調査で高い評価を得ているCSR先進企業のCSR担当者に講師として講演いただき、それをベースにディスカッション等を行います。

また、研究会終了後には簡単な交流会も行います。みなさんの参加をお待ちしています。

 

 

●開催日と時間:914日(水)、1012日(水)、119日(水)、1214日(水)の全4回。

時間は研究会15:3017:30、懇親会17:3018:30

 

●会場:法政大学大学院政策創造研究科 新見附校舎(旧安信ビル)

 

●参加費用:1社につき28,000円(全4回分)/1回のみの参加は8,000

※大学院生、学部生の方は下記メールアドレスまでお問い合わせください。

 

●申し込み方法:メールにて承ります。会社名・部署・参加される方のお名前(2名まで)、返信先メールアドレス等を明記の上、csrhosei@ml.hosei.ac.jpまでご送信ください。参加費用のお支払い方法等をご連絡いたします。

 

 

<講演企業>

914日(水) 株式会社デンソー

1012日(水) 味の素株式会社

119日(水) 株式会社ベネッセホールディングス

1214日(水) ネスレ日本株式会社

 

詳細はこちらをご覧ください→ 20110715_CSRとサステナビリティ研究会案内書.pdf

2011年7月15日

政策創造研究科担当

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